速魚の船中発策ブログ　まとめ

4.1案　まとめ

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4月1日にちなんだ自由な発想のつもりのブログをまとめてみました。

　　　?民進党政権奪取プラン　　４．１案

　ある民進党の有力者から政権奪還戦略を入手しました。かなり期待できるプランですので、ここに事前に発表します。

　企業にとっての利益は年金・保険負担がなくなる。売上に対して10％と法人税10％の負担になる。
　国民にとっては毎月１０万円を手に入れる。保育園や老人施設が低額になる。
　老人に不安が消えて、滞留していた１０００兆円を越える貯金が流動化して景気が上向く。
　安定した税収で１０００兆円を超える国の借金が無くなり、財政破綻を救う。

1.　民主党と改名して元にもどす
2.　組合とは決別して、中産階級の党とする。
3.　新候補者は３５歳以上の民間企業に１０年在籍のキャリアの人を選考する。
4.　現消費税を廃止して、10％の売上税を課す。すべての売上げ段階に課税する。
　　企業・個人の所得に関して10％の所得税を課す。
　　遺産相続税の大幅削減。１０００万円を超える預貯金等に関して７０歳以上の
　　老人に利息の倍を課税する。
　　宗教法人の課税。
5.　ベイシックインカムを採用して国籍を有する、18歳以上の国民に１０万円を
　　それ以下の子供には５万円を支給。
　　年金給付、失業手当、児童手当、介護手当、生活保護等の福祉手当等を廃止する。
　　企業・個人のすべての助成金の廃止。
6.　義務教育を１年繰り下げて６歳から、また高校２年まで延長して、１２年間とする。
　　国公立大学の学費１割に下げる。その学生には５万円の生活費支給。
　　トップ100の世界の有名大学に入学の決まった留学生には、授業料と10万円の生活費支給。
　　私立大学の助成金廃止。
　　保育園の全入措置。特別養護老人ホ−ムの全入措置。
　　保育園と老人施設の国有化。
　　従い老人施設は現在１７万円程度の支払いであるが１０万円程度に負担にする。
　　公園に保育園・老人施設を建設して町内・民間にまかせる。
7.　最低賃金を１５００円にする。
　　健康保険は国民保険に統合一本化。２割の自己負担に統一。
　　企業の正社員の構成を６割とする。非正規とパ−トは４割以下の規制。
8.　企業の海外投資の３割は国内投資を義務つける。
9.　本社が海外にある企業の助成金は廃止する。
10.　公務員採用は３０歳以上で学歴を含めないで民間企業の勤務５年を条件とする。
　　公立義務教育８年の期間を必要条件とする。
　　キャリア採用は廃止する
11.　参議院改革は定員を２００人として、１００人は世代別に選ぶ、残り１００人は
　　　税金の高額納税者より選出する。治安・国防・外交案件のみに限定する。

　　　2017-4-1

　　格安・安全保障　４．１案　　　　
　　

　

元粟島海員学校にある清国戦艦鎮遠の号鐘とその右にある機雷

　　恒例の日を迎えました。　今までも、この日にそのようなものを述べてきましたが、今回もやらせていただきます。


　アメリカ大統領選挙の共和党代表候補者選びで、有識者諸氏はトランプを泡沫候補扱いして、初期の段階では、だれも彼が勝ち残るとは言いませんでした。しかし勝利しそうです。最終的に彼が大統領に選ばれるかは、今後のことになりますが。　その彼の発言では、日韓からの多くの新しい駐留資金の負担がない限り、当地から軍隊を撤退させると述べました。

　最初の湾岸戦争でクエ−トのアメリカ女性大使が、米国はクエ−トに関知しないと述べ、その発言を受けてすぐに、フセインがクエ−トに侵攻したのを思い出しました。多分に、それは謀略的な誘い水発言だったのでしょう。このようなトランプ発言で中国に力を与えることにならないのでしょうか？

　最近では南シナ海の紛争のある島々に、中国が軍事基地を造成しました。　トランプが大統領になり、アメリカが東アジアから手を抜くとなると、その間隙を突いて中国の膨張がおきるでしょう。　今までは日米の同盟により、尖閣は日米安保にかかわる問題との米国発言で、中国が尖閣を軍事占領することなどは絵空事でした。北朝鮮の暴走挑発もそうです。　中国は沖縄を扇動して独立させ、中国属国化が起きるかもしれません。
　
　過去の大戦のヒットラ−ではありませんが、専制独裁国家を相手にするときには、こちらの理性的な判断を他者に求めてはなりません。常に何が起きても良いようにこちらが対応することがが重要です。

　また安部首相は、祖父が猛烈な反対の中で、日米安保条約締結させたことを、今日施行の法案成立過程でマネをしたのでしょう。　また彼はその気概を祖父と共有しているつもり？でしょう。残念にも、彼は真摯に国民と向き合って説明と同意を求めることはありませんでした。
　
　今の安保体制がトランプにより変化させられる状況が起きそうです。　その時では間に合いはない。　日本は、今までないがしろにしてきた、自分の国は自分で守る体制を早急に作らねばなりません。

　駐留軍撤退による誤ったメッセ−ジを独裁国家に与えてはなるまい。かの国に、それも、こちらから先に手出しはしないと思わせる防衛的な戦力を見せることにより、日本が手強いと思わせなければなりません。　

　それゆえに、現在放映中の真田丸ではありませんが、まず日本は、自分のことは自分で守る籠城策を構築します。　第２次大戦中の英国のように、島国ゆえの有利さを利用して、日本は持ちこたえねばなりません。それも借金まみれの日本で、格安に。またその後に、籠城中の後詰めを同盟国に頼るしか方策はないでしょう。

　それで隣人が自滅してくれるのを待ちます。隣人は選べません。起こりうる中国バブル崩壊による軍事的な挑発も、これで耐えねばなりませんが、経済的な打撃はリ−マンショック以上の大不況になるでしょう。艱難辛苦が続きそうです。

格安な安全保障案　を考えてみました。

　1.　近接上陸阻止については、ここの郷土防衛隊構想によります。

　2.　近接対空阻止については、携帯型ステインガータイプのものを１０００発程度用意し　　　て、これも郷土防衛隊に配備する。

　3.　現在でもあると思われますが、中国を包囲するような対潜センサ−の設置・補強。

　4.　ハイテク機雷を開発して瞬時に中国を包囲して設置できるように準備しておく。
　　　　掃海能力の劣る中国には格安で効果あり。秘匿しておかなければなりませんが。

　5.　マックではありませんが以上の武器のサルにもできる化を研究する。　それは老人　　　　にでもできるようにしたいからです。

　6.　６０−７０歳までの老人の予備役化。　今までの経験能力を登録して、イザというとき　　　に活用。　

　　　　　　2016-4-1

　　 超絶成長戦略4.1　　　　


　安倍さんは憲法改正なしの軍事戦略の変更に熱心でアベノミクスの
核心部分がなかなか見えてきません。
　4月1日しか発表できないような超絶成長戦略を考えて・思いついて・
みました。当日入院中でしたので、今頃出します。超絶ゆえ数字的な
詰めはありません。



　　　超絶成長戦略4.1案

　Ａ　　理念

　　企業の安全や公正を求める以外の規制撤廃して、スクラッチアンド
ビルドで妥当な企業を育成して、発展させる。年金・保険・厚生などの企
業負担を削減して投資に向ける。国民は最低限度の生活・老後の保障
給付を受けて、生活の質の向上をめざし需給の好循環で経済をさらに
発展させる。

　Ｂ　　主要政策

　1.　財政破たんを回避を最優先事項にする。
　2.　法人税・所得税の税率最高20％へ低減、税収は売上税の導入、
     ;消費税廃止
　　　その他の税金を原則すべて廃止。
　3.　ベイシックインカムで年金・生活保護・失業給付は廃止
　4.　国保へ保険統合、保険費用は個人で月に1万円。支払いは1割負担。
　5.　待機児童・老人の解消
　6.　共稼ぎ支援で少子化対策
　7.　国と地方の役割明確化・地方交付税廃止
　8.　国立大学の学費無料、世界の有名１００校合格者は学費・生活費
    ;支給。
　9.　最低賃金を時給1000円にする
10.　需給調整を目的とした規制はすべて廃止
11　夏期と冬季に2週間の連続休暇を義務とする。
12.　企業の年金保険負担はゼロになったので、そのお金は国内投資を
  ;義務化。

　財政破たんで国民の預貯金の価値が恐らく1/10になるのを防ぐのが
最初の政策です。そのため売上税を導入して20％の税金を課す。
税収は250兆円？に及ぶので、現在の国の債務を1/2に地方の債務1/3
までこの税率を維持する。毎年40兆円を返済に充てる。さらなる国債の
発行を禁止する。
　国税は所得税と法人税の最高税率20％に低減する。地方交付税は廃
止して売上税は地方の税金とする。相続税は無税国債の購入で支払う。
住民税や固定資産税の廃止。逆に外交・防衛の予算の足りないところは
地方から国へ支給する。売上税以外の税負担は原則廃止となる。予算の
執行監視のため年度末に監査員を国民より募集して精査させる。公務員
は1/3削減する。ボランテイアで足りないところは補充する。
　
　すべての18歳以上の全ての日本人に10万円を支給する。年金を廃止
して積立金はこの給付に充当する。生活保護やその他の支援給付金は
すべて廃止する。
　健康保険は国保に一元化して、月に1万円の基本料と10％の支払いに
統一する。インカム以外の収入の10％を国民の保険料とする。企業の
年金・保険・雇用の支払いはゼロに削減する。

　空き家や無利用の宅地と耕作放棄地は国の所有となる。地主には固
定資産税は免除され同額の使用料を死亡までうけとる。その土地を利用
して老児一体の保育・介護施設を建設する。保育料は月1万円負担で介
護料は最大10万円を限度とする。共稼ぎの支援としてサポート体制を
充実する、また低家賃の住宅を支給する。
　
　書いた本人が大まかな数字を挙げて収支が成り立つと云わねばなり
ませんが、悪しからずお許しいただきたい。

　　　参考資料

　　平成24年度　　総売上高　　1374兆円　　売上税　270兆円・20％
  保険支出　年約40兆円　　保険料1.8兆
　　ベイシックインカム支出　　1億1800万人ｘ10万円＝118兆円
　　国債償還費用　４０兆円



　　　 　下記も関連です

　　　理想の健康保険制度
　　　　


　　　　　　　2015-4-1

　理想の健康保険制度　４．１案　

　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　


　トマ・ピケテイ、グルーグマン、竹中平蔵さん達が日本経済のことを云っても、少しも経済が良くならないのは、大前研一によれば、日本が世界に類のない特殊な位置にあるからなのだそうです。　アベノミクスの初期に景気が良くなったのは、心理的なもので、景気が良くなるのかと思って、庶民が消費をしたからです。景気の気は気分の気でした。日本は世界に無い心理経済が支配している
特殊な国だということです。詳しくは大前研一さんの著書をお読みください。

　金さん銀さんが老後のために貯金をしている笑い話があります。　日本人の心配性から抜け出すためには、心配のない保険制度の創設です。
　その制度では、まず１００万円を貯めておくことです。　健康保険制度上で、大病してもそのお金で心配はいらない状況を作ります。そうなっていれば、アベノミクスなんか吹き飛んで、老後の病気の心配がなくなり、心理経済の面で庶民が消費をするようになり、景気があがり、給料も増える、好循環になります。
　

　　国民が心配しない理想的な健康保険制度を描いてみました。

　一切の財源的な数字が検討されていませんので、それにいくらの予算がいるかは専門家におまかせする無責任な案です。


　1.　国民健康保険のみにする。他の高齢者、介護、民間の健康保険は廃止する。介護　　　保険も含むものとする。

　2.　運営は国が主体で県単位で実施する。

　3.　毎月の医療費の支払で、個人につき年収により保険適用外にする。その金額まで　　　は保険が効かない自由診療になります。それを越えた医療費は保険適用とする。
　　　また老若問わず無料診療は廃止する。

　　　月の自由診療になる負担額
　　　　
年収 自由診療負担額/月 
0-200万以下　 　1万円 
200万-400万　 　1万円 
400-800万 　2万円 
800万以上　 3万円以上
3.75％以上限度なし 


　4..　医療の保険代と医療費支払は所得別4段階で支払う
　　　
　　　保険適用負担額

年収 個人の保険代金・月/年 医療費負
担／回 医療費年間
支払限度 
0-200万以下　 １万円/12万円 １割負担 年収の１割 
200万-400万　 ２万円/24万円 ２割負担 年収の１割 
400-800万 3万円/36万円 ２割負担 年収の1.5割 
800万以上　 年収の6％、上限なし
　4万/48万円以上 ３割負担 年収の２割 
　　　　　

　5..医療費共済　

　医療費専用銀行口座を設ける。給付と支払いはこの口座のみより行い、カードで保険証機能もつける。

　１８歳以上の個人に１人に１００万の預金を強制する。それを基金とする。その専用口座からは医療費のみに支払を行う。従い個人の医療費の支払いは一目瞭然で把握できる。　その口座の残高がゼロになれば無利子で融資がうけられる。ただし借り入れできるのは年間支払い限度を越えた医療費とする。返済は年収により毎月均等返済で死亡まで支払う。高額な医療費の心配はなくなるはず。死亡時に残債があれば遺産より決済し、無ければ支払いは終了とする。心配なし。ただし延命治療は保険適用外で希望者は自己負担です。

　１８歳で１００万円を供出できない場合は３０歳完済で国および基金から無利子で借りることになります。これは共済・基金からの借り入れはできますが返済義務を負うものとする。親からのこれへの贈与は贈与税は免除とする。18歳以下の子供は家族として扱う。
　個人が基本ですので、結婚したパートナーは別々の加入となります。子供は世帯主または養育権のある親に含めるものとする。　

　　基金・共済からの借り入れ返済額

個人年収 月返済額 年返済額 
0-200万以下　 １万円 12万 
200-400万　 ２万円 24万 
400-800万 3万 36万 
800万以上　 4万円以上
年収の6％以上 48万以上 

　　　
　　
　　　　　　　　2015-4-1＆2015-12-20加筆



　　　　　　追補
　　　　　　　　　　

　　医療費支払いが年に40兆円といわれます。高齢化によりこれから年々増加するといわれています。これからの医療費に心配なものがあります。


　　理想の健康保険制度4.1案による医療費の支払い具体例として


　　A　独身女性の場合　　年収399万円

　　子宮頸がんの治療費　例　（概算です）　年収399万円の場合

　　1.　広汎子宮全摘手術代　　　　　　　　　117万円
　　2.　放射線治療と抗がん剤　　　　　　　　　47万円　　　　
　　　　　　　合計　　　　　　　　　　　　　　　164万円
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　1.　初診　　　　　　　　1万円　自己負担　
　　2.　治療費164万円　　2割負担の医療費で　164ｘ0.2＝32.8万　　医療費支払い
　　3.　年間限度医療費は年収の1割で　は39.9万円です。
　　4.　医療・保健支払い総額　　32.8+1＝33.8万円をその年に医療費として支払って
　　　いますが限度内ですので39.6＞33.8　ことしの医療費は34.6万円になります。
　　　　他に保険代金24万円が年間かかります。

　B　結婚している女性　　パート年収100万円の場合

　　　　同じく治療費総額　　164万円
　　1.　初診　　　　　　　　1万円　自己負担　
　　2.　治療費164万円　　1割負担の医療費で　164ｘ0.1＝16.4万　　医療費支払い
　　3.　年間限度医療費は年収の1割で　は16.4万円です。
　　4.　医療・保健支払い総額　　16.4+1＝17.4万円をその年に医療費として支払って
　　　　いますが限度内ですので39.6＞33.8　ことしの医療費は17.4万円になります。
　　　　他に保険代金12万円が年間かかります。


　　個人100万円ずつ納める基金は足りない医療費の貸付に利用されますが、たくさん残ると、またまたお役人が自分たちのために無駄な経費やハコモノ経費を使ってしまいます。厳重な第3者により民間監査が必要です。　医療介護のインフラをこの基金で建てて貸し付けることもありかなと思いますが、さすがに厚生省の官僚にまかせる信頼はありません。それをすればインフラの負担はなくなり経営・医療に専念できるのですが。

　　　　　　　　2015-12-20

　 　　新元号発表


　


　4月1日　午前１１字40分ごろ　「令和」と元号が発表されました。　説明を聞いていませんが、平和を命じるという強い決意を感じる言葉ではないかと思われます。



　宮崎正弘の国際ニュ−ス・早読み」の平成最後の31年4月1日　通巻6033号によると

　世界のＧＤＰの３２０％が負債。大暴落の引き金はどうみても中国
　　世界金融恐慌に備えは出来ていますか？
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　世界のＧＤＰの３・２倍の金額は債務である。これはもはや制御不能（NOT　CONTROLABILITY）である。
　１９９７年のアジア通貨危機は企業の負債超過が引き金を引いた。２００８年のリーマンショックは怪しげなサブプライム・ローンだった。しかも高利に釣られ、面妖なファンドを買わされていた中での多数は日本だった。

　ジャンク債を巧妙に織り込んだ「金融商品」がウォール街の錚々たる証券会社から売られたので、うっかり騙されたのだ。
　
　２０１８年第四・四半期の統計で世界の負債総額は２４４兆２０００億ドル(日本に換算すると２京６８６２兆円)。
この内訳は各国の政府負債が６５・２兆ドル、非金融部門の企業負債が７２・９兆、銀行業界(証券、保険を含む)が６０兆ドル、そして家計の債務は４６・１兆ドル。この金額は２００８年のリーマンショックから７５％も増えている。つまり世界経済は負債を増やすことで成り立ち、米国の赤字国債だけでも２２兆ドルに迫る。

　中国の起業の負債はＧＤＰの１６０％、ちなみに１９８８年の日本の企業負債は１３２％だった。中国の家計の負債はＧＤＰの５１％もあって、これは住宅ローン残高が主である。

　小誌がたびたび指摘したように中国はドル建ての社債に「チャイナ・プレミアム」を上乗せされており、高利で売りまくっている。償還となると、借り換えの社債をまた起債し、要するに手形のジャンプだから負債は水ぶくれのように膨張している。

　問題は日本企業が借金を嫌い、むしろ内部留保を増やしているため、銀行は貸し金の相手が不在。内部留保は４６６兆円ともいわれるが、金利の高いファンドで運用しているところが多い。
　だから日本の財務内容も企業業績も健全であっても、中国発金融恐慌が来ると直撃の津波を被ることになる。

　次の金融恐慌は時間の問題であり、のんびり中中国経済は大丈夫と言っている場合ではないが、すくなくともあなたは備えが出来ていますか？
賢者は危機に備えるというが、日本のメディア、官庁、金融界を見渡しも、のんびりしていますねぇ。　　以上転載


　中国のバブル崩壊の世界的大変動への余裕はあと半年ではと彼の他書では述べています。日本の統計不正の問題が発覚しましたが、中国の統計は伏魔殿で実際のところは誰にも分かりません。　これは4.1の案件であってほしいばかりです。

　このような警告を事前に耳にしても、勃発するまでは「茹でカエル」の状況で何一つ変えられないのでしょうね。

　少しでも外貨の現ナマを手元に置いておくしか方法がないのか。最後まで後伸ばしにするのでしょう。

　経済的な問題でも大不況ですが、独裁政権の常にして、対外紛争に問題をにスリカエて国民の不満の目をそらす政策が起きないとも限りません。平和ボケの自国に対処できるのでしょうか？


　　2019-4-1






　　２０２０−４．１案



　　　　2020-3-31現在　感染者数


　　武漢肺炎の真っただ中、頭がクリア−でないのか、突拍子もない４．１案・発想が小生には浮かばない。

　　友人が「日本人が欧米人ほど発症しない」のは、妄想であるが日本人は「ネアンデ−ル人の遺伝子が濃い」ゆえではないかと述べています、そうかも。

　これから発症が急上昇して増えていくのは誰にも分からないという実情でしょう。　今は前例のない事態ですが、危機管理に責任のある方々は大変です。彼らに果断な決断と良い結果を期待します。

　福島の５０人の映画を見ました、彼らの奮闘・努力なしには原発は収まらなかったのは事実です。　しかし福島原発には、２つの奇跡が起こったと云わますが、それはその映画ではよく分かりませんでした。

　ここで、危機管理者は、自己・自身のパフォ−マンスを捨て、前例のない判断をされて、奇跡を呼び込む結果を出してください。良きリ−ダ−であれ。

　
「１００万円の現金を渡せ」など、一方では途方もないことがテレビで話されたと云います。　ベイシックインカムが絵空事ように思えていたのに、実現するかのようなこの頃の事態です。

　　

　　2020-2-25　　穏やかな景気回復

　　2020-3-20　　新しいジャポニズム

　　今までの４．１案まとめ

　　　http://www.hayame.sakura.ne.jp/99_blank025.html



　　　　　2020-4-1