速魚の船中発策ブログ　まとめ

ウクライナ戦争と戦訓まとめ

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ウクライナ戦争の勃発により戦後70年に及ぶ体制に構造変換が起こってきました。　それは、中立とみなされていたスウェデン、フィンランドがウクライナに武器援助をした。また、スイスはEUと同じ内容の対ロシア制裁を科すとした。このことはとても歴史的転換が起きたことを示す出来事である。

　ドイツは下記「ドイツ軍の現状」に述べたように、冷戦の最前線にあったドイツがウクライナまでそれが移動したので、軍備をとことん落としてしまっていた。それがウクライナ戦争で軍備費を倍以上に上げることを瞬時に判断して実行する。

　今では冷戦のアジアの最前線は日本の上を通る。ウクライナ戦争が起きた今。日本の軍備はこのままで良いのか。


　プ−テインの核恫喝により戦術核の使用がいつ起きても不思議でないような戦闘状況である。　非核3原則はそのまま在るのではなく、米国の核の傘の下に日本がある前提でのことである。　状況が変わったのではないのか？

　日本では「ウクライナは即降伏して被害を避けよ」と云う有名人が出てきた。「平和ボケ」などと他人をお花畑の議論と揶揄・非難してきた当人の今回のお花畑発言である。　日本は世界史的には稀な敗戦体験・占領経験をした。多くの国民は飢え死にすることも無く、占領軍を歓迎することさえした。　このことは極めて例外的なこととすべきである。　

　ブログを始めた時から書き溜めたものを「まとめ」てみました。
　　　


　　　　　　　　　　　　　2022-3-19








　　 　　西ドイツの予備役と冷戦の終結


　ソ連の空母ミンスクが１９７９年に日本海にやってくるので、盛んに当時のマスコミが北海道が危ないと大騒ぎしていたのが、想いだされます。
ミンスクも後で分りましたが、機関に致命的な修理が必要で、無理を重ねて日本海にきたようでした。
　日本では西ドイツの予備役のことはあまりよく知られていません。なぜ日本と違って、西ドイツでは徴兵制をとっていたのかも知られていません。

　西ドイツでは敗戦以後も圧倒的なソ連の通常戦力と対峙していました。ＮＡＴＯ軍の戦力では、それに対して不足で、戦術核の使用で対抗することになります。ドイツはこと起こったときは、自国の領土で核戦争の戦場になる、厳しい状況です。それゆえドイツは通常戦力の増大の路線をとりました。

　ドイツの再軍備の制約で１２個師団に限定されていたので、予備役の創設をします。正規軍３４万人をしのぐ予備役５９万人の大兵力を編成しました。徐々にそれを第１線部隊に準ずる装備に拡充してます。
編成改革を重ねていくことにより３４万人から100万人に増大させます。それで防衛線をライン川からエルベ川に押しやることができました。自国の領土での核戦争は遠のきます。

　１９７０年代末ではエルベ川をはさんで東西均衡した兵力になりました。１９８７年に至ってゴルバチョフは攻勢戦略を取り下げパワーバランスの逆転し冷戦が終結します。　

　現在の日本はミンスクの時代よりも、もっと脅威が高まっております。ソ連の太平洋艦隊はマスコミが騒ぐほど、たいしたことありませんでしたが、最近の中国の海軍の増強ぶりは目立っております。

中国の空母はミンスクと同じで騒ぐほどの空母ではありませんが。注意しなければならないのは、自分が合理的に判断をするから、相手もそうするとは限りません。

　日本もパワーバランスをとっておく処置が必要でしょう。


　　　　　　　　　　　　2013-7-15


　 追補

　２０１１年　ドイツは徴兵制を停止し連邦軍は職業軍人と志願兵だけになった。ソ連が崩壊したので、現実対応したということですね。

　　
　2015-1-8







　　　ドイツ軍の現状




　 ここで西ドイツの予備役と冷戦の終結といことを書いています。　当時は徴兵制をとっており１２個師団３４万人と予備役５９万人合わせて９０万人余の兵力を持っていた。　東西冷戦のなか西ドイツ陸軍の戦車は「レオポルド2」が２０００輌あった。なんと、それが現在は２４４輌でそのうち可動は68輌であるという（２０１７年１２月公表）。驚くべきことだ。ちなみに日本の自衛隊の平成３０年防衛白書による自衛隊戦車数６４０輌で国土・地形の関係で戦車を装輪化して減らし始めてはいます。 1970年代には、１３装甲師団あったのが２０１０年には２個に削減された。　　また、確かに先の大戦でもドイツ海軍には予算が回せずにＵボ−ト潜水艦主体の装備であった。現在の海軍は６隻の潜水艦保有のうち、とうとう可動できるものは無くなりました。恐るべき状況です。　それに加えて、空軍は「ユ−ロファイタ−」戦闘機１２８機のうち可動可能は４機です。これらのことを知ると、もうドイツは軍事力を持っていると思えません。

　ドイツ軍はＮＡＴＯの中核をなすと言われていましたが、ＮＡＴＯの現状はどうなっているのでしょうか？

　ドイツは債務ブレ−キ条項により政府の借入金はＧＤＰの0.35％までに制限しています。従い日本のように1000兆円をこえる借金をかかえていません。うらやましい限りです。　トランプが国防費を２％まで上げろと要求していますが、そうでなくても上の現状では上げざる負えないでしょう。　ドイツが今のままで良いのは（？）冷戦の終結後に隣国が仮想敵国でなくなったからです。日本の状況を見れば最近の韓国も含めて敵国ばかりです。　自主防衛力を備えるまで軍備を上昇させなければならない。　中国相手ならかってのドイツのごとく予備役を含めて１００万くらいにならねばなりません。ドイツとは逆です。





シリアでＴＯＷ2にやられたレオパルト2戦車


　　

　　悲惨ドイツ空軍

　　https://www.sankei.com/west/news/180522/wst1805220007-n1.html　　

　　

　　
　　　　　2019-8-23














　　　 郷土防衛隊構想


　近頃厄介な隣人を抱える事態となりました。　西ドイツでは冷戦のときに、圧倒的
な通常兵力不足を補うため、１００万人の予備役を郷土防衛隊として編成した。
それでワルシャワ条約機構軍と兵力の均衡状態を作り、冷戦の終結に貢献した
歴史があります。
　日本にも予備役の制度があり、今回の震災で自衛隊史上で初めて招集され、災害
復興に貢献しました。

　郷土防衛隊とは島国ゆえに、軍事的には敵の上陸作戦の阻止補助部隊として
運用する。先の大戦でもエアーカバーのない軍艦は機能しないと分りました。
フォークランド戦争でエグゾゼ１発で英駆逐艦が轟沈したことを、思い出してくだ
さい。空軍の充実が最も大事なことです。しかし最新のステルス戦闘機は１機
２００-２５０億とも言われています。これを揃えるには莫大な予算が必要です。
以前にもここで述べましたが、汎用の対艦ミサイルを開発または購入する。
予算的には１隻１０００億円といわれる自衛艦の建造を中止して、
これの装備費用にあてます。

人員は消防団組織の自衛隊版で、ボランテイアにより人員が構成されます。
山影の見えないところから、目標にミサイルを撃てば直ちに退避する部隊です。
３日程の短期講習でできるようにする。緊急時以外は通常の仕事をしています。
手持ちのパソコン、漁船のレーダー、携帯発電機、農家のトラクター、
自家用の4ＷＤ車など手元にあるものでこのシステムを構成する。従い人員は
年金待ちの６０代でも可能です。１個分隊10名で４発装備したユニットを
操作する。開発費用も含めて１０００発以上は装備できるはずです。日本中を
ハリネズミのように配置すれば、相当な抑止力として機能します。

既存の１２式の対艦ミサイルは性能的にも優れていますが、数をそろえるのには
時間と費用がかかります。以上は老人部隊ですが、３５-４０才ぐらいのミドルで、
派遣ばかりなので将来の見えない人々が存在します。この中で希望者には
１年の任期で、午前中はこの年代の体力にふさわしい訓練、午後はこれからの
人生のためのキャリア講習をします。この予備自衛官制度を創設してはどうで
しょうか。老人部隊よりはまともな予備になるでしょう。この訓練を終了したとき
の正社員雇用を義務とする制度も必要です。

スイスの平和は各家庭にある小銃や機関銃により担保されています。日本も郷土
防衛隊により抑止力として機能させましょう。オタクの妄想かな？

　　　　　　　　　　　　　　　　　2013-6-19　　　　　





　　　　　　　　更新　郷土防衛隊構想





　01式軽対戦車ミサイル


　ウクライナ戦争が勃発して、自分の国は自分で守る気運が高まっているのではないでしょうか？

　歴史的転換期の時代のなったようで、今までどうりのことでは済まないことが起ってきたのでしょう。

　1.　核の恫喝がなされるようになった今、非核三原則のままでよいのか？

　非核三原則は法律による規制ではなく閣議決定のものである。核の脅威に対してはアメリカの抑止力に依存することになっている。それがこの原則を持つ前提である。状況に変化が起これば再考すべきものである。
　ウクライナはソ連崩壊後に所有していた核を廃絶するに及んで米英露が安全を保障する約束になっていた。今回のプ−テイン恐喝にはその約束が守られないことが判明した。　果たして米国は自国へ核が落される覚悟の上に、日本のために核の脅威に抑止となる行動を取ってくれるかは不明である。


　2.　GDPの1％の軍事予算で抑止できるのか？

　ドイツがウクライナ戦争が起こると、一夜にして軍事予算を倍以上にすることを決めた。　変わり身の早さがスゴイ。　3つのならず者国家に隣接している我が国は、冷戦の最前線にいることの自覚をもって行動すべき。臨時補正予算を組んで国防予算を倍増すべき。

　3.　国連は機能するのか？

　戦勝国による国際機関の国連・連合国は拒否権を持つ国の侵略には何も役に立たないことが見事に判明した。大国が絡んだ安全保障には貢献しない。


　　日本の憲法の改正、核の見直し、軍備の拡大も時期を逸して間に合わないだろう。そのような情勢認識のもと、ウクライナの戦訓を、それにはまだ時期尚早で見極めできないかもしれないが、その資格を持たないであろう小生が敢えて述べてみます。現状の大きな変更なしで、多額の予算を使うことなく現実・実際的に行えるであろう。　首相の決断次第である。


　　　　更新　郷土防衛隊構想

　1.　対戦車ミサイル、対空ミサイル、対艦ミサイルを毎年それぞれ１０００基装備する。
　　２−３日の講習で撃てるものを用意する。
　2.　同様に機雷１０００基を毎年装備する。
　3.　攻撃的ドロ−ンを毎年１０００基装備する
　4.　３５歳−６５歳までのの人に後備役制度を創設する。離職・定年などを迎えた世代に希望により家族を養える最低限の補償をしたうえで、1年　間の任期でこの任につく、　午前中は体力の要しない任務や装備品の知識や運用を学ぶ。　午後には再就職のトレ−ニングや自発的な啓発を行い　、就職活動をする。
　5.　18歳−34歳までの希望する若者には、予備役の制度を創設する。同じく午前中には予備役の勤務に就き、午後は自由な受験勉強や就職活動を　行う。　また、　国公立大学（学部。大学院）の授業料免除を得る。2年間勤務した者にはその他に最低限の卒業までの生活費を支給する。


　　　
　　　以上とは異なるが、

　議論や時間を要するけれど、　1000発以上の核ミサイルの照準が日本に向けられている以上は抑止力としての3隻程度の原潜を配備・リ−スしてそれに備えることは、もう今となってはおかしいという人は少ないと小生には思われる。


　　　2022-3-17











　　　ソフィン戦争　隣国が大国である小国の運命



マンネルハイム将軍・大統領　　　　　　　　





　　　　　　
　　　　　　　　　　フィンランド兵


　
　

　７月末に練習艦”かしま”がフィンランドを訪問した投稿動画を見ました。
礼砲２１発の最高待遇で迎えらる。
館内見学も好評の様子が見てうかがわれます。　

　フィンランドでは東郷ビールが有名です。日露戦争後にフィンランド独立に日本の勝利が影響した事実として、ビールは採りあげられます。
しかし１９７０年に海軍総督シリーズの中の一人として発売されました。日露戦争で戦ったロシアのマカロフ提督もその中にありますので、東郷だけのビールではありません。
フィンランド独立後に記念して発売された東郷ビールという事実はないようです。


　フィンランドは第２次大戦のころにソ連と二度戦争をしました。独ソ不可侵条約
で勝手にフィンランドとバルト３国はソ連圏内と決められました。
それでソ連はフィンランドにレニングラード防衛のためと称して領土割譲要求
をする。それを拒否してソ連と１度目の冬戦争になった。
フィンランド軍は予備役も含めて26万人、ソ連は６０万人で戦車と飛行機は３０倍
の差がある戦力でした。雪中の跡といわれるほど予想外に大善戦したけれど、
フィンランドは不利な条件で停戦講和した。独立は守ることができました。
その戦争でのソ連の大損害はスターリンの大粛清のせいで軍の幹部の大部分を
なくしていたのが原因と言われています。停戦から１年ほどして、独ソ開戦になり今度はフィンランドは枢軸側に属し２回目の継続戦争を戦います。
一時は領土回復をなすがソ連にまた押し戻される、なんとか侵攻をくい止め膠着状態になる。フィンランドは戦況がドイツの形勢不利と判断して、分離講和を計り不利な講和条件をのんで休戦協定に調印した。

　継続戦争では冬戦争以上の犠牲をフィンランドは払った。ソ連はフィンランド軍の３倍以上の損害をうけた。困難な状況でもなんとかフィンランド独立を維持しました。

　戦後はソ連従属外交をして、フィンランド化と悪い意味でいわれていた時期が
ありました。でも今はどうでしょう、GNPは高く、ちょっとノキアは元気がない
ですが、学力テストの成績で世界一です。

　隣国は選べないといいますが、厄介なお隣さんは大変です。フィンランドに
比べてバルト３国は独ソ不可侵条約後に抵抗することなく無血でソ連に併合され、独ソ開戦とともにドイツに占領されて、再びソ連に占領されました。

　戦後もスターリン体制の中で多くの犠牲者をだし、抵抗したフィンランドよりも多数の国民の犠牲者がでました。

　冷戦の終わるまでバルト３国は独立できませんでした。大国の隣の小国の対応も難しいものがあります。さて中韓の隣人を持つ日本はどうでしょうか？

　　　　　　　　　　　　　　　　　　2013-8-7
　





　　　　　原発警備


　北朝鮮の原発攻撃計画が報道されました。脱北した軍人は自分を大きく見せる
ために、こう云った発言をするので問題なしともいいます。しかし５月２６日の朝日新聞で”無防備な横腹”の原発警備の記事があります。

　今回の事故が起きる１０数年前でも、何度か原発沖をプライベートや仕事でヨットやボートの廻航をしました。容易に原発近くに接近できる状態でした。携帯式の
対戦車ロケットで打ち込めば10ｃｍ位の鋼鉄には穴を開けられるので、警備の
必要性を代議士や友人に話したことがあります。柏崎原発の見学に行ったことも
ありますが、民間のガードマンがいた程度でした。同時多発テロ後にはサブマシンガンをもった警察官や海上保安官が警備をしているということですが、朝日の記事では海上には手薄のようです。福島の事故で付属施設の故障でも重大な事故になるということが判明しました。

　原発は攻撃できない原爆を所有しているのと同じです。警察レベルより軍レベルに警備を格上げして原発警備連隊を創設して、各原発には小隊レベルの警備を配置するべきでしょう。これは陸海空の統合部隊を創設して運用する。原発攻撃も想定外のことではないですね、想定能力不足というべきですね。







　　　　 イプシロンロケットと核の先制不使用条約


　安価に衛星を打ち上げるイプシロンが成功しました。逆に地球上のどこでも狙う
安価なミサイルを持ったということです。ナイフと同様使い方ですね。
　アメリカは状況により核の先制使用をするオプションを持っています。中国とインドは先制使用をしないと宣言していますが？。日本に核ミサイルを照準している国があります。現状で日本に核ミサイルを撃ってくる状況ではもちろんありません。

しかし紛争がこじれた場合にはあり得ると覚悟しておかなければなりません。
その時に果たして、アメリカは自分のニューヨークを犠牲にしてまで反撃してくれるかどうかも考えておかなければなりません。核のカサすらあると自覚しないで、生活していますが、核のカサの突き詰めて起こる問題はこういう事です。

　日本が現況で核武装するなんて絵空事です。国民は許しません。でも最初の1発の被害を受けたら、一変して集団ヒステリー状態で、それの反撃を世論が支持するでしょう。原発への通常ミサイルの攻撃でもそうなるしょうね。狭い国土の日本には核戦争が起こればこれほど脆弱な国土もないでしょう。故に絶対に避けねばなりません。

　まず日本と中国とインド及び賛同する国を加えて国際核先制攻撃禁止条約を結ぶべきでしょう。日本には核はありませんから不思議な条約です。
3か月もあれば材料を持っていますので、その製作は容易でしょう。しかし作らなくとも原発よりできた生成物が豊富にあります、福島のものもありますね。
イプシオンに詰めて撃てば充分に今でも対抗できます。
　ニューヨークの壊滅に負けない同盟には相当な覚悟と対価が必要とされま
すね。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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     2013-9-24

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　　　日本の対艦ミサイル


　日本の対艦ミサイルを調べてみました。飛行機や艦艇からのミサイルもありますが、今回は安価に大量配備をする目的ですので、地上からのものに絞ります。
現在は８８式で１個中隊は発射機４台でミサイル２４発レーダーなど指揮支援を含みます。これが４個中隊で地対艦ミサイル連隊になり、２０１１年で５個連隊が
配備されているということです。８８式は１５０ｋｍの射程だそうです。
この距離なら海岸線にレーダーを派遣しないと目標を探知できません。自衛艦からも中継機能で撃てるようです。さらに改良した１２式を開発中とのことです。

　日本開発の兵器は開発能力と生産設備の維持が目的で、また他国に売れないことから大変高価なものになっています。冷戦のときより現実の脅威が生じています。

　スパイクは射程25ｋｍで汎用タイプのものです。具体的な性能はわかりませんが、実用的には海岸線においた監視員の指示で見えない山影から４発同時に発射してすぐに退避、それぞれのミサイルは個別に目標が狙える性能が要求されます。せいぜい２-３日の訓練で発射できる操作性も必要です。自衛艦１隻作っても１０００億はするでしょう。中長距離は８８式１２式タイプで、短距離はスパイクタイプを装備する。短距離タイプを１０００発で１０００億円なら格安の抑止力になるでしょう。海軍はエアーカバーなしでは脆弱で航空戦力を整備するのは１機２００億円の非常に高価な装備です。上陸戦は装備をそろえ、戦力も３倍で作戦しないと成功しない難しい戦いです。硫黄島のようにいったん上陸させてからの戦いは本土では民間人の被害が多きすぎます。艦艇段階で沈めてしまうのが効果的自衛隊が11月に行う統合演習で、射程が100km以上あるSSM(地対艦ミサイル)を沖縄県の石垣島にす。スイスが永世中立を維持するために。各家庭に小銃や機関銃を保管しているのと同じ意味合いの抑止力です。
　あとは核ミサイルが照準を定めているのに、どう対処するかですね

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2013-5-22
　


　　　追補
　　　　　
　展開する方向で、最終調整していることがわかった。
複数の政府関係者によると、陸上自衛隊のSSM「88式地対艦誘導弾」を石垣島に輸送して展開する訓練を行う方向で、最終調整を行っているという。

　今回の演習で発射は行わないが、88式地対艦誘導弾の有効射程は、百数十kmあり、石垣島に展開すると、尖閣諸島の周辺海域の艦船まで対象とすることが可能となっている。
日本の領海への侵入を繰り返す中国をけん制する狙いもあるものとみられる。
ＦＮＮニュースより

　　　　　　　　2013-10-23






　  　　欧州の民族自決　

　　

　　クリミアのロシアへの併合がすすんでいます。第１次世界大戦後に始まった
欧州の民族自決の動きをまとめてみました。
　一見民族自決の大義でうごいているようにもみえますが、実際は時々の
パワーバランスで決まっています。
　今後中国のモンゴル・チベット・ウイグルなども大きな問題になりそうです。

　　第１次大戦後
　　ユーゴスラヴィア　　　クロアテイア・セルビア・スロベニイア３民族の連邦制成立
　　ポーランド　　　ロシアより独立
　　フィンランド　ロシアより独立
　　バルト３国　　ロシアより独立
　　チェコスロバキア　　オーストリア・ハンガリー帝国より独立　
　　ハンガリー　　　　　オーストリア・ハンガリー帝国より独立
　　オーストリア　　　オーストリア・ハンガリー帝国より独立
　　ウクライナ　　　独立宣言するも赤軍に制圧されソ連邦に
　　　
　　　第２次大戦後
　　　　バルト３国　　ソ連邦に組み込み
　　　　ドイツ　　東西に分離

　　　冷戦終結後
　　　バルト３国　　　　　リトアニア・ラトビア・エストニア3国に独立
　　　　ウクライナ　　　　　ソ連より独立
　　　ベラルーシ　　　　　ソ連より独立
　　　　チェコスロバキア　　　チェコとスロバキアに分離独立
　　　モルドバ　　　　　　ソ連より独立，沿ドニエストル共和国は独立状態
　　　ユーゴスラヴィア　　スロベニア・クロアテイア・
　　　　　　　　　　　　　　ボスニアヘルツエゴビナ・セルビア・　
　　　　　　　　　　　　　　モンテネグロ・
　　　　　　　　　　　　　コソボ・マケドニアに分離


　　　　　　　　　　　　　　　2014-3-20






　　 　　　
　　　　 ウクライナの歴史


　　　　　
　　　　　　　コサック国章

　　２００４年のウクライナ大統領選挙で候補者・ユシチェンコは突如顔がブツブツになり変形した。（ダイオキシン中毒と判明・いかにも他の勢力ＫＧＢがやりそうと推測された）　その映像がウクライナのことを何もしらないこちらにとっては衝撃でした。
彼は選挙不正をただす再選挙で当選して大統領になります。しかし政権内で対立してヤヌコーヴィチ内閣発足・親露派を誕生させることになります。

　さらにこれを書こうと思ったのはＢＳドキュメンタリーでスターリンをやっていて、そこでスターリンが、民族虐殺とも言われている4００万人（１４００万とも？）余りの農業集団化にともなう人為的な大飢饉・ホロドモール行ったという事実を知ったからです。
その東部での死んだ農民のところにロシア人が移住した。現在の東部地区の紛争地域にロシア人が多いのにはこんな理由があったのです。

　ポーランドにしろフィンランドにしろ隣国が大国の場合は大変な思いを民族は経験します。海に囲まれて天然障壁をもつ日本はまだまだそれに甘えずに直視する必要があります。

　年　　項目
B.C600-400　スキタイ
２００頃　東ゴート族　侵入
400-500　フン族　通過
600　アヴァール族
700-800　ハザール可汗国
800　キエフにルーシ建国
882-912　バイキング・オレグ公　キエフ陥落させる　キエフ大公国
１１世紀　欧州最大の国家となる
1240　モンゴルによりルーシ・キエフ大公国滅亡
１４世紀　リトアニア、ポーランド、クリミア汗国、モスクワ大公国らの支配
１５世紀後　半コサック武人共同体成立
1648　中部にコサック国家誕生
1672　オスマン帝国の援助でウクライナ統一を実行しようとしたが失敗した。
1672-1676　トルコ・ポーランド戦争、
1676-1681　露土戦争
1768　コリ-イの乱　
1768-74　第１次露土戦争のきっかけに
1781-83　ウクライナのコサック自治廃止、ロシアの農奴制が敷かれる
1917　ロシア帝政崩壊に伴いウクライナ人民共和国樹立
1920　赤軍ウクライナ全域を確保・西を除く
1921　西ｳｸﾗｲﾅのポーランド支配、大飢饉
1922　ロシア、ベラルーシ、ザカフカスと共にソビエト連邦となる
1932-33　２度目の大飢饉・ホロドモール
1954　クリミア半島がウクライナ所属になる
1986　チェルノブイリ原発事故
1991　ソ連崩壊に伴い　ウクライナ独立
2004-2005　オレンジ革命により　ユシチェンコ大統領就任
2006　ヤヌコーヴィチ内閣発足・親露派
2007　テイモシェンコ内閣発足　
2010　ヤヌコーヴィチ大統領・親露派
2014　ヤヌコーヴィチ大統領解任決議
クリミア独立宣言、東部と南部で武力紛争中、欧米諸国はロシア制裁実施、
マレーシア旅客機撃墜事件
2015　ポロシェンコ内閣発足
2019　ゼレンスキ−大統領
2022　ロシアノウクライナ侵略


　　　　　　　　2015-9-14







　　　　格安・安全保障　４．１案　　　　

　　


元粟島海員学校にある清国戦艦鎮遠の号鐘とその右にある機雷



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　恒例の日を迎えました。　今までも、この日にそのようなものを述べてきましたが、今回もやらせていただきます。


　アメリカ大統領選挙の共和党代表候補者選びで、有識者諸氏はトランプを泡沫候補扱いして、初期の段階では、だれも彼が勝ち残るとは言いませんでした。しかし勝利しそうです。最終的に彼が大統領に選ばれるかは、今後のことになりますが。　その彼の発言では、日韓からの多くの新しい駐留資金の負担がない限り、当地から軍隊を撤退させると述べました。

　最初の湾岸戦争でクエ−トのアメリカ女性大使が、米国はクエ−トに関知しないと述べ、その発言を受けてすぐに、フセインがクエ−トに侵攻したのを思い出しました。多分に、それは謀略的な誘い水発言だったのでしょう。このようなトランプ発言で中国に力を与えることにならないのでしょうか？

　最近では南シナ海の紛争のある島々に、中国が軍事基地を造成しました。　トランプが大統領になり、アメリカが東アジアから手を抜くとなると、その間隙を突いて中国の膨張がおきるでしょう。　今までは日米の同盟により、尖閣は日米安保にかかわる問題との米国発言で、中国が尖閣を軍事占領することなどは絵空事でした。北朝鮮の暴走挑発もそうです。　中国は沖縄を扇動して独立させ、中国属国化が起きるかもしれません。
　
　過去の大戦のヒットラ−ではありませんが、専制独裁国家を相手にするときには、こちらの理性的な判断を他者に求めてはなりません。常に何が起きても良いようにこちらが対応することがが重要です。

　また安部首相は、祖父が猛烈な反対の中で、日米安保条約締結させたことを、今日施行の法案成立過程でマネをしたのでしょう。　また彼はその気概を祖父と共有しているつもり？でしょう。残念にも、彼は真摯に国民と向き合って説明と同意を求めることはありませんでした。
　
　今の安保体制がトランプにより変化させられる状況が起きそうです。　その時では間に合いはない。　日本は、今までないがしろにしてきた、自分の国は自分で守る体制を早急に作らねばなりません。

　駐留軍撤退による誤ったメッセ−ジを独裁国家に与えてはなるまい。かの国に、それも、こちらから先に手出しはしないと思わせる防衛的な戦力を見せることにより、日本が手強いと思わせなければなりません。　

　それゆえに、現在放映中の真田丸ではありませんが、まず日本は、自分のことは自分で守る籠城策を構築します。　第２次大戦中の英国のように、島国ゆえの有利さを利用して、日本は持ちこたえねばなりません。それも借金まみれの日本で、格安に。またその後に、籠城中の後詰めを同盟国に頼るしか方策はないでしょう。

　それで隣人が自滅してくれるのを待ちます。隣人は選べません。起こりうる中国バブル崩壊による軍事的な挑発も、これで耐えねばなりませんが、経済的な打撃はリ−マンショック以上の大不況になるでしょう。艱難辛苦が続きそうです。


　
　　格安な安全保障案　を考えてみました。

　1.　近接上陸阻止については、ここの郷土防衛隊構想によります。

　2.　近接対空阻止については、携帯型ステインガータイプのものを１０００発程度用意して、これも郷土防衛隊に配備する。

　3.　現在でもあると思われますが、中国を包囲するような対潜センサ−の設置・補強。

　4.　ハイテク機雷を開発して瞬時に中国を包囲して設置できるように準備しておく。
　掃海能力の劣る中国には格安で効果あり。秘匿しておかなければなりませんが。

　5.　マックではありませんが以上の武器のサルにもできる化を研究する。　それは老人にでもできるようにしたいからです。

　6.　６０−７０歳までの老人の予備役化。　今までの経験能力を登録して、イザというときに活用。　


　　　　　　　　2016-4-1







　　　　宮古島への自衛隊配備




　　先週のＴＢＳの報道特集で宮古島への新たな自衛隊配備への反対運動が報道されていました。そこで気になったのは、反対している人には宮古島の占領される事態を全く考えていないことです。

　沖縄本島と宮古島の間の水道は他国か通報なしに自由に航行出来ます。最近とみに中国の艦隊や潜水艦その上空には空軍機が飛び航行を繰り返しています。空母遼寧もありました。　中国艦隊が太平洋にでる主要な出口となっています。　中国とのいったんことあれば、その重要な出口を確実にするために真っ先に占領してくるのは、常道手段だといえます。　宮古島の庶民には地理的な持つ意味と想定される事態が共有されていないようです。

　ただ基地ができると観光に支障がでて観光客が減少する懸念などを述べています。米軍の重要な基地があるハワイに大量の日本人観光客が押し寄せている現象には気が付いていない模様です。
　戦争を否定して甘んじて敵の占領を受け入れると考えている人が反対ならそれは一つの見識でしょう。　チベットのような事態になり、反日教育で育った中国兵にひどい仕返しをされることになりますが。

　今度予定されている部隊は対艦と対空です。すでにレ−ダ−基地は設置されその分屯地はあります。占領を恐れるのなら守備隊の１個連隊はさらに必要と小生は思っています。　単なる尖閣だけの紛争なら今度の部隊で抑止となるでしょう。そこで留まるとは思えません。

　沖縄本島の米軍基地は大幅に整理して必要なら適した本土に移設することには賛成です。本島の基地と宮古島の基地の問題は別のことだと思います。自分の身を守る身近な問題です。

　　　　2017-5-1







　　　　かの国への格安武器戦術　　兵頭ニ十八さんによる








　　著者の名前は聞き覚えがあり、本屋で見かけ購入し、読みました。

　最近の北朝鮮での緊張は、少し緩和された感があります。北欧で会談があるようです。


　韓国は新しい大統領が決まりました。また、北朝鮮に猶予を与えるだけで、先延ばしの政策をすることになり、再び過ちを繰り返すのではないかと懸念されます。北朝鮮問題もヘタをすると数十万の犠牲者が出てもおかしくありません。

　この本で兵頭さんは格安の中国対抗戦術を述べています。　このブログにも格安好きの小生が<ins><a href="http://hayame.net/custom6.html#spb-bookmark-35" target="_blank">「格安・安全保障４．１案」</a></ins>としてアップしています。　沈底式機雷のよる地理的条件と経済的な条件を詳細に説明されている。納得です。


　他でおもしろかったのは儒教圏国家での考え方です。中国という自称は、他の国がその序列を認める表現であることです。英語のチャイナにはそれが無く、チャイナと同じシナが正しいと言われています。


　他には、
　1.　日本には欧州と同じような核のカサは無いこと。
　2.　米中の「大陸間弾道ミサイル」　密約
　3.　トリップワイヤ-のこと。　それゆえに尖閣には少数の部隊を配備する必要があること。
　4. 新し上陸戦術。　水陸両用艇・戦車は役立たず。オスプレイよりヘリコプタ−の活用。
　5.　中距離対艦ミサイルを作成。

　　他では聞かれないことが書かれていますので、何かの折にはお読みください。


　　　　　　　2017-5-10


　　http://www.hayame.sakura.ne.jp/99_blank026.html　　　





　　　　国防予算倍増計画


　米国海軍は現在の中国海軍と同等かそれ以上との認識です。　米国はそれから守るには同盟国の力を合わせねば勝てないと思っているようです。　いつのまにか南シナ海に人口島を造成して、対艦ミサイルと防空ミサイルを配備している。　台湾へは20機の戦闘機を領空侵犯させている。　東シナ海の我が領土・尖閣諸島へは毎日のように領海侵犯を繰り返しています。　もはや隣国とは仲良くしましょうと言っている段階ではありません。　恐いことにアメリカは尖閣には関わらないと表明すれば、直ちに中国はそこへ上陸してくるでしょう。　

　今や相手の意志を挫く程度の防衛装備を充実させなければなりません。　こちらから出向くことでは、決してありません。　あくまで、ひとまずはバランスを保つ装備です。　将来的には「米国は日本のために核を使用しない」との最悪の想定での自前兵器で守れる装備を持つことが最終目標です。

　米国国防省は同盟国の国防予算をGNPの2％以上を求めています。　我が国は長年その半分の予算で過ごしてきました。　令和2年度予算は5.3兆円で米軍・思いやり予算8000億円を加えると約6兆円になります。　10兆円余りにするには4兆円を加えねばなりません。　このことも国民の意識が変われば容易なことだと、今回の武漢ウイルスの追加予算で判明しました。　日銀が国債を引き受けてくれればインフレの兆候がでるまでは追加予算が可能だと判明しました。　今回のコロナで50兆円ぐらいの補正があるのではないでしょうか。　国防予算もこの手があります。




　男女共同参画交流センタ−


　しかし、えっと思わせることが最近に分かりました。　それは男女共同参画社会のことに9兆円も予算を使っていることです。　　かって震災復興のために、お役所がそれにかこつけてとんでもない予算付けを行なっていました。　この参画予算にも錦の御旗のもと、いろんなものが使われている可能性があります。　下記で検証してください。　9兆円の額に皆さまが驚かれたことと思います。　その予算により、その主旨が改善したとか、成果が上がったとかの認識は共有されてないと思います。　　小生は10年ほど前に男女共同参画会館の無料の集会室を使用したことがあります。その時にこんな「ハコモノ」が出来ているのを知りました。

　この際に国防予算と男女参画予算を比べて、現在はどれが大事かは明らかです。　共同参画予算を半減してそれを喫緊に必要な国防予算にあてましょう。　

　

　我が国の防衛予算
　https://www.mod.go.jp/j/yosan/yosan_gaiyo/index.html　　

　エスパー国防長官が防衛費GDP２％を要望！？　江崎道朗
　https://www.youtube.com/watch?v=0PVbwgqJa0c　　

　男女共同参画基本計画関係予算額
　http://www.gender.go.jp/about_danjo/yosan/pdf/01yosan-overview.pdf　　　


　　　　　　　　　2020-10-5








　　　　緊迫のウクライナ


　


　赤字　ロシア勢力　　青字　NATO勢力



　第1次資料に接することのできない田舎老人には現のウクライナ情勢については何も述べることができない。　出来てもシレテいますが。

　現今のマスメデイアが全く当てにならないし信用できないと感じていますので、以下の3氏の情報を気にしています。　それによると、外務省は自民党の部会でウクライナのことは遠い地の出来事と担当局長が述べたとのことです。　おまけにこの機に及んで林外相はロシアと経済協力の話をしていたとのことです。　そのような認識・態度でも予想外の事態が起きた時には、アフガニスタンの時のように真っ先に大使館員は逃げるのでしょうか？

　ウクライナは上記の地図のようにロシア軍に囲まれている。一方ではルバンスクとドネツク地方の民間地にル−マニア軍が発砲しています。そこのロシア系住民がロシアへ避難するような状況です。　砲撃しているル−マニア軍にはナチのように住民を虐殺した民兵軍がいるようです。これにはル−マニア国軍のコントロ−ルが及んでいないかもしれません。　戦争で儲ける勢力が画策してロシアを挑発・扇動しているのか？

　アメリカは2/16にはロシアからの攻撃が始まると報じていました。今日は「プ−チン氏はウクライナ侵攻を決断」とバイデン氏が語るとかいう報道です。　先の16日にチェルノブイリの汚染地を通過して距離１００ｋｍのキエフまで奇襲攻撃を米国のリ−クにより断念したのではないかと云われています。　先日のロシア軍撤退との記事はかえってロシアの発表ゆえに本当の攻撃があるのかとも思えます。お互いの情報戦で訳が分からない事態です。

　ウクライナは北朝鮮へのミサイルと核兵器の技術を流出させたと云われています。日本にとってはとんでもない利的行為をなした国・ウクライナです。　そのような国に資金援助をするよ場合には、単にロシアへの攻撃を助けるだけかもしれません。しっかりとケジメをつけて行なはなければなるまい。　今の外務省にそれができるのでしょうか？

　あわよくばロシアが戦略的・外交的に勝利するようであれば、北方領土と台湾・尖閣の問題に即影響がおよびます。　下記3氏の情報を怠りなく知る必要があるようです。




　　篠原常一郎　　緊急臨時配信　ウクライナ攻勢開始　　12分

　https://www.youtube.com/watch?v=nskfIvoDv54　　

　追記　篠原常一郎　　ロシア　ウクライナ各地　こうげき　　　20分

　https://www.youtube.com/watch?v=2g4lB4rLsa8　　






　　馬渕睦夫　　ウクライナ危機の正体　　71分

　https://www.youtube.com/watch?v=tOK3aC7_cwo&t=2618s　　

　ウクライナ危機は2014年から始まる”ネオコン”対プーチンの闘いだ！ 54分
　https://www.youtube.com/watch?v=Cmnpn93FS9Q　　　










　　青山繁晴　　ニュ−スの尻尾　「戦争は起きるのか」　　49分

　https://www.youtube.com/watch?v=gbTjVYvRaHU　　　

　　青山?晴　無能外交官は総入れ替え　　　　　　35分

　https://www.youtube.com/watch?v=VvqxUFTeydE&t=1685s　　

　　追記　青山?晴　　ウクライナ侵攻 日本独立　　　32分

　https://www.youtube.com/watch?v=zg2nQVNhwmU　　

　「これからどうなる？ウクライナと私たち」 28 分

　https://www.youtube.com/watch?v=R2kRAMFIJOY　　　

　「核兵器危機は本物」　42分

　https://www.youtube.com/watch?v=Pn42EyLur4k　　　



ウクライナ◯争を語る／渡辺惣樹先生と対談01 24分

　https://www.youtube.com/watch?v=hOGi4X04LmQ　　　





【ウクライナ侵攻】背後で暗躍する「黒幕」の正体【WiLL増刊号】 30分
　https://www.youtube.com/watch?v=DfHVHp7BrZM　　


　　　


　　　　2022-2-20